豊丘時竹の続続「平素の戯言」

エッセイでもコラムでも随筆でもなく、ミセラニーです。

英、ロシア、日本が手先である

 太田述正コラムからのコピペである。コピペの出発点と最終点は紫色で示し、注目してもらいたい部分は赤字で示した。コラムのURL(イタリック)と書誌的事項はコピペの直前に置く。


<七氏>の下の言葉のカギ「」の中は、太田述正さんの言葉をほぼコピペしたものである。http://blog.ohtan.net/archives/52255008.htmlをクリックすればそのことが分かる。なおその言葉の後に次の言葉があった。

 仮にこの見方が正しいとすると、トランプ政権が、日本に法制面を含む、防衛努力の大幅強化を求めてくるのは必至であって、(私や)中共当局の思惑通りの展開にあいなるのですが・・

 中国が親日だということ、日本の安倍チャン流属国度深化は、意外なことに、米国民の間じゃ、好意的に受け止められてんだね、ということもコピペしておきたくて、少し多目にこぴぺした。


URL;https://www.ohtan.net/blog/archives/10075
太田述正コラム#9694(2018.3.11)
<皆さんとディスカッション(続x3643)>
<太田>
 それ、極めて興味深いご指摘ですよ。

<七氏>(「たった一人の反乱(避難所)」より)

 なーんか、トランプに期待をしてるのかしらんが、基本を押さえて発言してくれ。↓
 「トランプは、キリスト教徒たる白人国家として米国を維持・発展させることを期し、有色人種の移民を強く規制するとともに、大恐慌ニューディール、そして第二次世界大戦へ、という戦間期の米国の歴史の「反省」の上に立ち、各個撃破の二国間通商交渉でもって、報復されること、ひいては世界大恐慌の生起を回避しながら保護主義政策を推進し、更に、ニューディールばりの米国内インフラ投資を行って景気浮揚を図って、自らの国内支持層を裨益させ、後顧の憂いをなくした上で、熱戦たる第二次世界大戦、ならぬ、冷戦を基調とする第三次世界大戦、を戦い、ドイツ、日本、及び雑魚のイタリア、ならぬ、支那中共)、EU、及び雑魚の北朝鮮と(スンニ、シーア双方の)イスラム原理主義、の大幅弱体化を図ることで、米国の世界覇権国化、ならぬ、世界覇権国の地位の延命、を図る、といった感じの総合対外戦略を推進しようとしている、と見ることができそうに思えてきたのです。
 米国が、前回、総合対外戦略の手先として使ったのは、英、ロシア(ソ連)、及び、支那蒋介石政権)、であったのに対し、今回、手先として使うのは、英、ロシアは同じで、支那が日本にさし変わっただけ、と見るわけです。」http://blog.ohtan.net/archives/52255008.html

<9zYLTsE. >(同上)

 海外「実は中国も親日国なんだよ」 日本を崇拝する中国の若者達に王毅外相が激怒し話題に
http://kaigainohannoublog.blog55.fc2.com/blog-entry-2630.html

 中国人の反応見るに最早親日なのは当然の認識なんだなぁ。
 日本人の反応見ると未だに反日だって認識の人が多いけど。
 なので「中国は親日だよ?」って話をするだけで話が噛み合わなくなる。
 このレベルで噛み合わなくなるんだから太田さんが世間に全く取り上げられないのもやむ無しか。

⇒「世論調査:米国人の中国に対する好感度53%、過去30年で最高・・・
 日本に対する好感度は、過去最高の87%に上った。・・・」
http://j.people.com.cn/n3/2018/0309/c94475-9435196.html
 とまあ、対中共観、日米間に乖離があるところ、こんな風に、一事が万事、考え方が違う・・但し、対中共観に関しては、本来は、日米間で真逆の乖離があってしかるべきなんだが・・というのに、米国の金魚の糞的属国たる日本の安倍チャン流属国度深化は、意外なことに、米国民の間じゃ、好意的に受け止められてんだね。
 脳みそ極小の忠犬ハチ公視されてんだろな。
 他方、韓国は、野良犬視されてる?
 日韓両犬に対する時間節約の観点からの同時餌やりに腐心する米政府。↓
 「ボウリング場の韓米日同盟・・・」http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2018/03/09/2018030901778.html 


 リフレーン
 防衛キャリア30年大田述正
 最大の安全保障はアメリカからの独立
 http://blog.ohtan.net
(皆さんとディスカッションをクリックしてください)


 リフレーン2
 日本と中国をいつまでも仲違いさせておくことは全欧米諸国の、ここ百年の基本戦略である(藤原正彦管見妄語」162、週刊新潮31号、平成24年から)